両眼の視力（矯正後）を別々に測定し、視力の良い方の眼の視力と他方の眼の視力とで等級表から等級を求めます。
　例えば、片眼の視力が失われていても、他眼の視力が0.7以上あれば視力障がいには該当しません。

　片眼ずつ測定したそれぞれの視野表を重ね合わせ、見える部分の面積が全体の2分の１以下のものをいいます。片眼の視野が失われていても、他眼の視野に欠損がなければ該当しません。

　乳幼児の場合は、通常の聴力検査ができないので、刺激で生じる脳幹部の電気反応を分析する聴性脳幹反応(ABR)や、音への反応を観察・測定する検査（COR）を行う必要があります。市町村の福祉担当窓口又は当センターへご相談ください。

　高齢の人の難聴は、聴力の問題の他に言葉への反応の衰え等の要因も考えられます。15条指定医師にご相談ください。

　音声機能障がいと認められるものは、喉頭や構音器官の障がい又は形態異常、中枢性疾患によるものとされています。気管切開の状態だけでは、音声機能障がいの認定はできません。

　失語症により、音声・言語のみを用いて意思を疎通することができない場合は認定されます。
　言葉が不明瞭で聞き取りにくい状態でも、日常会話が可能であれば、障がいには該当しません。
○３級相当…家庭において家族・肉親との会話ができない（日常会話は誰が聞いても理解できない）場合
○４級相当…家族・肉親との会話は可能であるが、家庭周辺において他人とは会話は成り立たない場合

　肢体不自由における7級は、軽度の障がいが２つ以上ある場合を想定して設けられているものです。7級単独では、手帳交付の対象となりません。（例えば7級相当が２つあるときは6級となります。）

　治療が終了し、一定期間を経過して障がいが固定したと判断された時点で障がいとして認定されます。手帳の交付申請の時期については、かかりつけの医師や市町村窓口にご相談ください。

　平成26年4月1日に基準が改定され、術後の関節可動域等により等級の判定を行いますので、必ずしも「全廃」として認定されるとは限りません。

　痛みがあるだけでは、障がいと認められませんが、エックス線写真で変形が認められる場合や他の医学的・客観的な所見で障がいが証明できる場合は、認定の対象となります。

　バイパス術を必要とする心臓機能不全状態が認定基準に該当すれば、心臓機能障がいとして認定されます。バイパス術を受けることで、心臓機能障がいと認められるということではありません。

　平成26年4月1日に基準が改定され、ペースメーカーへの依存度や手術後の身体活動能力に応じて等級の認定を行います。体内植え込み型除細動器（ICD）も同様です。

　じん臓機能障がいの認定は、じん機能を基本として、日常生活の制限の程度、臨床症状、治療の状況によって行います。じん機能のうち、血清クレアチニン濃度が認定基準に該当しなければ障がいとして認定されません。１級と認定されるのは、血清クレアチニン濃度８mg/dl以上のものです。人工透析の要否は、血清クレアチニン濃度とは直接関係がないので、導入すなわち１級とはなりません。

　検査の数値と医師の所見が重要です。具体的には予測肺活量１秒率と動脈血ガスの検査数値が認定基準に該当する必要があります。在宅酸素療法をしていることで、呼吸器機能障がいと認められるということではありません。

　永久的ストマ（人工肛門）であれば、認定されます。治療の過程などの一時的造設で、将来閉鎖される見込みのものは該当しません。

　ぼうこう機能障がいの「高度の排尿機能障害」として認定できるのは、「先天性疾患による神経障害、又は直腸の手術や自然排尿型代用ぼうこう（新ぼうこう）による神経因性ぼうこうに起因し、カテーテル留置又は自己導尿の常時施行を必要とする状態もの」であり、認定の対象ではありません。

　小腸の切除や小腸疾患で中心静脈栄養法や経腸栄養法により、一定以上の栄養維持の必要がある場合は認定されます。

　肝臓機能障がいは、肝臓機能を基本として、臨床所見、治療の状況、日常生活活動の制限等により認定されます。障がいとなった原因は問わず、アルコール性の肝障がいであっても認定されますが、アルコール摂取を止めれば改善されるものは該当しません。